

| ※1・・・1978年の宮城県沖地震後、耐震設計法が抜本的に見直され、耐震設計技術の大幅な改正がありました。今日の新耐震設計技術はこの時に作られました。これ以前の家屋の60%は大地震によって倒壊する可能性があります。 ※2・・・1995年の兵庫県南部地震(阪神・淡路大震災)の教訓を生かし、建築技術法を改正。地盤調査が事実上義務化され、地耐力に応じて基礎をせん選定、耐力壁を強化する「筋交い金物」、土台から柱が抜けるのを防ぐ「ホールダウン金物」が義務化された。 |
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| 部屋の間取りを替えたり、壁紙・キッチン・浴室などを替え、生活環境の向上を図ることができます。 | ||
| 構造を無視して間取り変更や壁を抜いたりする工事は、家屋の耐震性を大幅に損なう恐れがあります。 | ||
| 地震の際に不安な部分の金物の補強筋交い、耐震壁を増設することにより、地震に対する強度を増やすことができます。 | ||
| 家屋の利便性は上がらず、ライフスタイルの向上はありません。 | ||
| 現状とリフォーム後の耐震性のチェックを行い、耐震補強とリフォームを同時進行で行うため、別々に工事をするより安価になります。また、家屋の耐震性を向上させ、建物の寿命を延ばすことができます。 | ||
| 調査を行うため、通常のリフォームより工事をするまでの時間がかかります。 | ||

| CD及び資料によりご説明をいたします。 打合せの上、診断日を決定いたします。 |
今の住居に関する不満や、どんな風にしたいかの要望により、コンサルタントがリフォームプランをご提案いたします。 | |||
| 耐震技術認定者による現地調査を実施します。 所要時間は、約2~3時間程度です。 |
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| 現地調査のデータをコンピュータに入力して判定を 行い、診断結果報告書を作成いたします。 |
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| 報告書の内容説明や、どのように補強していけば よいのか等のご提案をいたします。 |
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| 決定したプランをもとに、見積内容・工程・支払い条件をご確認の上、ご契約となります。 |
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耐震技術認定者・リフォームコンサルタント・お客様で工事の内容・手順を確認します。また、工事中はお客様立会い のうえ、設計図通りになっているか確認をします。 |
| 耐震技術認定者・リフォームコンサルタントが完成検査を行います。続いてお客さまの検査を受け、必要な関係書面を交付し、引き渡し完了です。 | |
| 1ヶ月点検・6ヶ月点検・1年点検を実施し、快適な住み心地をいつまでもお手伝いいたします。 |